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カトリック教会

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曖昧さ回避 この項目では、ローマ教皇を中心とするキリスト教最大の教派について記述しています。自らの「カトリック性（普遍性）」を自認する他の教派については「公同の教会」をご覧ください。
バチカン市国南東端にあるカトリック教会の総本山、サン・ピエトロ大聖堂。

カトリック教会（カトリックきょうかい、ローマ・カトリック教会、ラテン語：Ecclesia Catholica）はローマ教皇を中心とし、全世界に10億人以上の信徒を有するキリスト教の教派。

「カトリック」の語源はギリシア語の「カトリケー（καθολική：普遍的）」やラテン語では「カトリクス（Catholicus）」等である。日本ではかつて「天主公教会」とも称された。

カトリック教会自身による定義は「教会憲章（Lumen Gentium）」にみられる「ペトロの後継者（ローマ教皇）と使徒の後継者たち（司教）によって治められる唯一、聖、カトリック、使徒的な教会」という表現にもっともよく表されている。

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表・話・編・歴

目次

編集 教説

カトリック教会の教説（教え）は「聖書と聖伝」という言葉であらわされるように、旧約聖書、新約聖書およびイエス・キリストと使徒の教えに由来し、教父たちによって研鑽され、多くの議論を経て公会議などによって確立されてきたものである。特に宗教改革以降、トリエント公会議においてカトリック教会の教義が整理され、再確認された。さらに現代では第2バチカン公会議でも現代に生きる教会として教義の意味を見直した。なお、関連項目にも教義に関する項目の一部が列挙されている。

編集 秘跡

カトリック教会は伝統的に七つの秘跡を認めてきた（なお、数字は『カトリック教会のカテキズム』（CCC）において説明がある箇所の項目番号であるので、詳細に関しては各項目の記述あるいは『カトリック教会のカテキズム』の該当箇所を参考のこと）。

編集 教典

カトリック教会においては、「聖書と聖伝」という言葉にあらわされるように聖書と聖伝承の両方に大きな権威を与えてきた。特にヒエロニムス以来何度となく改訂されてきたヴルガータとよばれる後期ラテン語訳聖書は現代に至るまで公式なラテン語訳聖書という扱いを受けている。カトリック教会で聖書正典に含まれる諸書を最終的に決定した公会議はトリエント公会議である。

カトリック教会が正典とする旧約聖書には七十人訳聖書には含まれていたが、ヘブライ語のマソラ本文に含まれていない文書がある。それらは第二正典という語で指される場合もあるが、トリエント公会議以降、正典に含めている（『新共同訳聖書』では第二正典の部分を正典に含めない宗派へ配慮して旧約聖書続編という名称になっている）。

日本語訳聖書においても、かつてカトリック教会とプロテスタント諸派では異なる聖書を用いてきた。しかし、第2バチカン公会議以降の世界でのカトリックとプロテスタントによる聖書の共同翻訳という流れを受けて、日本でも両者による共同翻訳作業が始められた。その成果が初めて形になったのが『共同訳聖書』であり、『共同訳』の表記などの問題点を改善したものが、現在日本のカトリック教会でもっともよく用いられている『新共同訳聖書』である。

現代のミサの中では、平日には福音朗読と福音以外の聖書箇所の朗読、主日（日曜日）と教会祝日には、福音朗読と福音以外の聖書朗読が二つのあわせて三つの朗読がおこなわれる。

編集 典礼

ブラジルでのミサにおける教皇ベネディクト16世

カトリック教会の信仰生活の中心にあるのは聖体祭儀のミサである。日曜日と大祝日にミサにあずかることは信徒としてのつとめであるとされている。

ミサ以外の重要な典礼行為として「聖務日課」があげられる。これは本来「時課の祈り」という意味で、一日の各時間を祈りをささげることで聖化することが目的である。日課の中で特に重要なのは、ラウズとヴェスパと呼ばれる朝の祈りと晩の祈りである。これらに加えていくつかの祈りが一日の中でおこなわれる（かつて九時課、六時課、三時課とよばれた）。それ以外に読書課という祈りもあり、そこでは祈りと共に、聖書朗読と聖人伝や古典的な著作が読まれる。聖務日課の中心となるのは旧約聖書の詩篇である。

編集 教義

カトリック教会では21の公会議に特別な権威を付与している。21の公会議とは年代順に、第1ニカイア公会議、第1コンスタンティノポリス公会議、エフェソ公会議、カルケドン公会議、第2コンスタンティノポリス公会議、第3コンスタンティノポリス公会議、第2ニカイア公会議、第4コンスタンティノポリス公会議、第1ラテラン公会議、第2ラテラン公会議、第3ラテラン公会議、第4ラテラン公会議、第1リヨン公会議、第2リヨン公会議、ヴィエンヌ公会議、コンスタンツ公会議、フィレンツェ公会議、第5ラテラン公会議、トリエント公会議、第1バチカン公会議、そして第2バチカン公会議である。

公会議の位置付けはキリスト教各教派によって異なっており、東方正教会（ギリシャ正教）では最初の7つの公会議のみを認めており、非カルケドン派（東方諸教会＝いわゆる単性論教会）では最初の3つのみを認めている。さらにネストリウス派の諸教会（アッシリア東方教会など）は最初の2つしか認めていない。また近年出現したキリスト教系新興宗教の大多数が、公会議の全ての権威や歴史的信仰宣言をことごとく否定する傾向がある。

1054年の正教会との分裂よりもはるかに古いエフェソ公会議やカルケドン公会議における分裂であっても、実際に分裂の直接の原因となったのは、本質的なことではなく些細な教義論争であるとカトリック教会は捉えている。それをよく示すのは、1994年11月に発布された『キリスト理解におけるカトリック教会とアッシリア東方教会の共同宣言』である。これはカトリック教会のヨハネ・パウロ2世とアッシリア東方教会の大主教マル・ディンハ4世の間で調印された。

アッシリア東方教会とカトリック教会の分裂は431年のエフェソ公会議で争われた「テオトコス論争」という聖母マリアの称号をめぐる論争が原因となっている。これは「神の母」と「キリストの母」という称号のどちらが正しいかということが論議となったものである。「共同宣言」では、「どちらの呼び方も同じ信仰を表明したものであり、両教会は互いの典礼と信心を尊重する」と述べている。

さらに難しいのは正教会との合同問題である。カトリック教会側ではカトリック教会と正教会が合同するためには、教義の問題よりも、互いの伝統に関する問題が大きな障害となっていると考えている。たとえば、ローマ教皇の首位権をどう評価するかという問題や、互いの典礼や信心における差異をどう尊重しあうかという問題になっているとする。一方、正教会の側からは、対立はフィリオクェ問題という基本的教義の不一致にあり、首位権や不可謬権の問題もたんなる伝統の問題ではなく教義上の問題と捉えている（アメリカ正教会の研究版新約聖書では、一致の主な障害を、フィリオクエ問題と教皇不可謬権であると指摘している）。また東方側からは十字軍問題や東方布教などのカトリックからの姿勢に対する反発もある。

カトリック教会で用いられる教導権という言葉は、信徒を教え導く権威のことを示している。この権威は神学者のものではなく、司教たちのものである。カトリックの理解では、人々がある教えを自分勝手に理解するとかならず矛盾や対立が生じることになると考える。イエスは聖霊を送って教会を導くことを約束しているが、この導きはカトリック教会の権威が信仰と道徳に関することについて発言するときに現れるというのがカトリックによる教導権の解釈である。ただ、これは決して聖霊が個人が導かないといっているわけではない。

ユダヤ人の教育において、指導者がトーラーを声に出して読みながら、覚えさせるという伝統がある。これはヘブライ語の文章は母音が表記されていないため、さまざまな読み方が可能であったためだが、そこにおいては口伝が文章を確定させる。これがカトリック教会が聖書と同様に聖伝（聖なる伝承）を尊重することのたとえとして用いられる。

カトリック教会とプロテスタントの諸教会との間での教義的な差異は東方教会よりさらに大きい。プロテスタントはカトリック教会が使徒本来の教えをゆがめてきたと考えてきた。しかし、現在ではエキュメニズムの進展に伴って対話がすすみ、過去の互いの弾劾において誤解による部分が少なからずあったことを双方が認めている。

編集 聖職者と組織

編集 ローマ教皇と枢機卿団

ローマ教皇
ベネディクト16世

カトリック教会が他のキリスト教諸教派と比べて特徴的な点として、まずあげられるのはローマ教皇と信徒のつながりである。ローマ教皇とは、カトリック教会の総大司教で、カトリック全教会の裁治権と統治権を持つものである（厳密には法王という言い方は日本国にとってのバチカン市国の首長を表す外交用語でしかない）。ローマ教皇は使徒ペトロによる使徒座の後継者であり、バチカンに居住する。なお、使徒座という言葉はバチカン市国の行政組織を指す場合もあり、その用法においてはローマ教皇庁とも呼ばれる。バチカン市国は1929年に成立したミニ国家であるが、カトリック教会が政治的に特定の国に組み入れられることなく、独立していることを示す意味がある。

『カトリック教会のカテキズム』第882項は『教会憲章（Lumen Gentium）』を引用して次のように述べている。「『教皇が、ローマの司教にしてペトロの後継者である』ことが、変わらず目にみることのできる信仰の源泉にして基礎である。」

特別な状況においてのみ、教皇首位権はペトロに由来する立場と権能によって行使される教皇不可謬性さえ含むものとなりうる。これは「信仰と道徳に関して、教皇が教会の頭として使徒座（Ex Cathedra）から荘厳に宣言する」場合のみに関して教皇は誤り得ないという考え方である。これはあくまで非常に限定された場合であり、通常の理解ではその首位権というのは、全司教の中におけるローマ司教の優位権のことを指している。

教皇選挙に関する最新の規定は1996年の使徒憲章「ウニベルシ・ドミニ・グレギス（Universi Dominici Gregis）」に示されている。そこで定められているのは、教皇選挙においては選挙者たる枢機卿団は外界との連絡から隔離され、システィーナ礼拝堂において議論と投票を繰り返すということである。この選挙をコンクラーヴェという。新教皇の決定にいたるためには投票者の三分の二以上の票を集める必要がある。また慣例によって、教皇選挙に参加できるのは80歳未満の枢機卿に限られる。

教会法の規定によって、教皇は自主的に退位することが可能である。歴史的にも自主的に教皇が退位したケースはいくつかみられる。しかし、最近のものでも1415年に大シスマの終息のために退位したグレゴリウス12世のケースであり、それ以降は現代に至るまで見られない。他に退位した有名な教皇として1294年に退位したケレスティヌス5世のケースがある。彼はダンテの『神曲』の中で教皇位退位の咎により地獄で責め苦を受けるさまを描かれているが、これはあくまでダンテの解釈であり、カトリック教会からは1313年に列聖されている。

枢機卿団は教皇庁で働く高位聖職者や世界の重要な司教区の司教たちの中から教皇によって任命される。教皇選挙に参加できるのは80歳未満の枢機卿であるという慣例を逆手にとって、80歳以上の聖職者で教会に大きな貢献をしたものが名誉職的に枢機卿にあげられることもよくおこなわれる。そのような枢機卿の中には、神学者やヴェトナムなどで政府によって長期にわたって投獄されていたような司教も含まれる。

枢機卿制は1059年に教皇選挙権がローマとその郊外に在住する聖職者に限定されたことに由来する。これは枢機卿団の本来の目的が教皇の顧問団であったことを示している。枢機卿をあらわすカーディナルという言葉はラテン語のカルド（ちょうつがい）に由来している。やがて、ローマ以外の聖職者でも教皇に任命されることで枢機卿団に加わり、ローマで働くという制度が確立していく。

編集 司教

司教は使徒たちの後継者であり、教会を束ねる職務にあたるものである。ローマ教皇もまた、司教の一人であるが、使徒ペトロの権能を引き継いでいるとみなされ、司教団の中における特別な地位を認められている。司教の本来の職務は自らの教区の管轄である。通常の「司教」のほかに、（大司教など職務の多い）司教を補佐するために任命される「恊働司教」や「補佐司教」などの職名が存在する。司教が何らかの事情で空位となった場合、恊働司教は司教の職務を当然引き継ぐことになるが、補佐司教にはそのような権限が与えられていない。また、特定の教区を管轄していなくても、教皇庁における職務につくために司教に任命されるケースもある。

司教は助祭、司祭とならび叙階の秘跡によってその地位を受けるものであるため、高齢や支障によって司教の実質的な職務を引退した後や、司教の職務を停止された場合でも司教の称号は終生保たれる。なぜなら叙階は秘跡であるため消えることがないと考えられているからである。司教の中には「大司教」や「総大司教」といった地位に上げられるものもいるが、これらは叙階の秘跡による位階ではなく、教区の規模に応じて定められた教会行政上の職掌を表すものである（すなわち「司祭」が「司教」に叙階されることはあっても、「司教」が「大司教」に叙階されることはない）。東方教会のあるものは総大司教が首長となっている。

地域の司教たちは定期的に会合を開いて、さまざまな問題について討議する。これを司教会議（シノドス）という。シノドスでは典礼などの問題に関しては決議することが出来るが、特定の司教の処遇に関してなどの決議のためには、有資格司教の三分の二以上の同意と教皇庁の裁可が必要とされている。

編集 司祭と助祭

司教は司祭と助祭によってその職務を補助されている。カトリック教会の聖職者は独身の男性に限られ、叙階の秘跡を受けることで選ばれる。司祭には、教区に属する教区司祭（かつて「在俗司祭」とも呼ばれた）と、修道会に属する修道司祭とがあり、どちらにも属さないフリーの司祭というものは存在しない。

歴史的には使徒たちの多くや初期の聖職者たちは既婚者であったが、西方教会においては古代教会から司祭の独身制は推奨されており、修道会出身の教皇グレゴリウス7世によるグレゴリウス改革以降、上級聖職者（司教、司祭、助祭）の独身制が徹底されてきた。ただ例外として、東方典礼を行う教会（東方典礼カトリック教会）やプロテスタントなどからの改宗者の場合は既婚者が特別に認められる事がある。また、第2バチカン公会議以降、終身助祭（司祭となる事を前提としない助祭）に関しては既婚者の叙階が認められている。しかし、どちらにしても叙階後の結婚や既婚者の妻が亡くなった場合の再婚は認められていない。

また、パウロ6世の時代まで下級叙階とよばれる聖職位階が存在したが、現代では「聖体奉仕者」と「祭壇奉仕者」の二つに減らされ、かつてのような聖職位階として扱われることはなく「信徒使徒職」とよばれ、誰にでも開かれたものとなっている。

今も日本の歴史書や歴史教科書にそのように書かれることがあるが、かつてのカトリック教会においては教皇を頂点に、司教、司祭、信徒がいるというピラミッド型のヒエラルキー構造が強調される傾向があった。しかし、第2バチカン公会議では、すべての信徒がキリストの祭司職にあずかっているという「神の民の教会論」が見直され、従来の聖職者至上主義の修正がはかられた。

編集 カトリック信徒の分布

人口に占めるカトリック信徒の比率 色が濃くなるほど比率が高い

全世界に存在する（洗礼を受けた）カトリック信徒の総数は10億人に上るとみられている。カトリック信徒は世界中に存在しているが、特に多いのはヨーロッパとアメリカ大陸である。2000年度の統計では、南北アメリカに5億2000万人、ヨーロッパに2億8000万人、アフリカに1億3000万人、アジアに1億700万人、オセアニアに800万人である。（参考：http://www.ewtn.com/library/chistory/annu2000.htm）

ヨーロッパでカトリック信徒の多い国は、ラテン諸国といわれる国でフランス、イタリア、スペイン、ポルトガル、非ラテン諸国ではオーストリア、ベルギー、クロアチア、チェコ、ハンガリー、アイルランド、リトアニア、マルタ、ポーランド、スロヴァキア、スロヴェニアである。ドイツ、オランダ、スイスおよび北アイルランドはカトリックとプロテスタントがほぼ同数である。

アメリカ大陸では特に南アメリカに信徒が多く、特に多いのはメキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア、パラグアイである。

アジアではスペイン・ポルトガルの植民地であった歴史的背景からフィリピン、東チモールにカトリック信徒が多い。大韓民国でも第二次世界大戦後から信徒の数が大幅に増えている。

英語を用いる国ではアイルランド以外は一般的にカトリックはマイノリティーであり、イタリアやアイルランド、ドイツといったカトリック国からの移民の子孫が多い。

編集 日本におけるカトリック教会

日本では2008年12月現在の集計で、信徒数は45万2138人[1]。人口比は0.35%だが、長崎県（カトリック長崎教区【大司教区】）では歴史的経緯もあり（日本キリスト教史、隠れキリシタンを参照）人口の4%超と突出して多い（カトリック教会現勢2007年）。宗教法人法の組織は、カトリック中央協議会。

編集 歴史

詳細は「日本キリスト教史」を参照

編集 教区

日本には16の教区（司教館）が置かれ、それぞれ大司教・司教が教区長を務める。このうち東京、大阪、長崎の3カ所はいくつかの司教区を統括する教会管区となっており、同時に大司教区となっている。またカトリック教会では宗教法人法上の法人格は各司教区となっており、個々の教会は法人格を持たない。司教座の置かれる教会は「司教座聖堂（カテドラル）」と呼ばれ、その所在する都市名が司教区名となる。なお、2001年（平成13年）に実施されたさいたま市の合併により、従来は浦和教区という名称であった教区は、2003年（平成15年）にさいたま教区へ名称が変更された。

各司教区と（司教座聖堂）、管轄都道府県、各教区の小教区・信者数はそれぞれ次のとおり。（出典：カトリック教会・情報ハンドブック 2010 ISBN 978-4-87750-541-7 より）

編集 日本で活動する主な修道会

編集 男子修道会

など多数

編集 女子修道会

など多数

編集 著名人の信徒

編集 名称

‎キリスト教諸教派の成立の概略を表す樹形図。更に細かい分類方法と経緯があり、この図はあくまで概略である。

東方教会（正教会及び東方諸教会）と区別するため、カトリック教会とプロテスタント教会を総称して西方教会と呼ぶ場合もある。さらに、最近はあまり見かけないが、日本語表記においてかつてプロテスタント教会を「新教」と呼び、カトリック教会を「旧教」と呼ぶ例もあった。日本で出版された歴史の本などにも「旧教」という言葉が使われていたが、カトリック教会側が「旧教」を自称したことはない。

別の名称としては本項冒頭にある通り、日本ではかつて「天主公教会」とも称された。公教の使用例としては「公教要理」「長崎公教神学校（現・長崎カトリック神学院）」などがある。日本語の表記でまれに「カソリック」と表記されることもあるが、この表記はカトリック教会自身によっては用いられず、カトリック中央協議会も公式表記とはみなしていない。

なお、1054年の大シスマによる東西教会の分裂以前の教会で、ニカイア信条・ニカイア・コンスタンティノポリス信条およびカルケドン信条を信仰する教会（アリウス派や単性論の対義語という意味。正統教義ともいう）を指して「カトリック」と呼ぶこともあるので、注意が必要である。この場合は現在のカトリック教会と正教会を含む。ただしこれはカトリック教会側の見方であって、正教会は東西教会分裂以前の教会を指して正教会と呼ぶ。ローマ・カトリック教会も東方正教会も、東西教会の分裂以前の教会の直接の正統な後継者を自認していること、そして「カトリック」（普遍性）も「オーソドックス」（正しい讃美）もいずれもが東西教会分裂以前の教会においても重要な概念であったためにいずれの見解も誤りではなく、自らの重視する概念に由来する教会名の方を過去の教会名にも当てはめるために、このような事象が必然的に生じている。

現在のカトリック教会・正教会のいずれもが自らの「カトリック」（普遍性）・「オーソドックス」（正しい讃美）を自覚しておりこの二つは排他的概念では無い事には注意が必要である。

編集 カトリック教会への批判・論争

宗教改革以来、プロテスタントから、教皇の首位権・使徒継承性に対して「『聖書』の曲解、根拠なき伝承(聖伝）に基づくもの」と批判されている。同様にプロテスタントが『聖書』に根拠を持たないと主張する「秘蹟」や「マリア崇敬（聖人崇敬)」について批判を受ける。歴史的には、カトリック教会が「封建領主」として君臨したことや聖遺物崇拝、贖宥状（免罪符）発行が批判されたが、対抗改革によって中止された。一方、改革の中で原理主義的姿勢が強まって「禁書目録」の作成がなされたが、このような動きは学問の自由や言論の自由を求める学者と衝突を招いた。

また、カトリック教会は当時信じられていた『天動説』を教義としており、ニコラウス・コペルニクスやガリレオ・ガリレイの提唱した『地動説』にカトリック教会は反発、ローマ教皇庁は1616年（元和2年）に、コペルニクス説を禁ずる布告を出した。地動説を唱えたガリレイは、1616年（元和2年）と1633年（寛永10年）の2度、ローマの異端審問所に呼び出され、地動説を唱えないことを宣誓させられたのは有名な逸話である。

啓蒙主義者にとっては、カトリック教会による社会生活の支配は克服すべき課題であった。フランス革命ではロベスピエールが宗教を廃止し、「理性」（あるいは、「最高存在」）に対する崇拝をそれまでの宗教に代わるものと位置付けた。このような過程を経て、カトリック教会は寛容政策に転換し、信徒や聖職者が他宗教の祭祀・儀式に列席することも認められるようになった。しかし、21世紀においても（プロテスタントの保守的な教会同様に）人工受精や中絶、避妊、同性愛、ES細胞研究への反対姿勢は変えておらず、この点を批判されることがある（ただしこれらについては他教派やプロライフの関係者にも賛成する者がおり、賛成者とカトリック教会が連携する事もある・一例としてマンハッタン宣言を参照）。「妊娠中絶の支持者には聖体の秘跡の授与を制限すべきだ」という教会関係者の発言が物議を醸しており、一種の"教条主義"とも揶揄されている誰?。

なお、プロテスタントや聖公会の中には“教会内における女性の首位権”（女性聖職者または女性牧師）を認める教会もあるが、カトリック教会では女性は司祭に叙階されない。教義上、聖職者になれるのは男性信者に限られている。フェミニストはこれに対する批判を行う者もいるが、カトリック教会側はあくまでも教義に基づく制度であるから「女性蔑視」ではないと説明している。なお、聖職者には世俗の権力は一切存在しないので、「女性差別」とは言いがたい。また、かつては女性助祭や旧約時代の女性預言者も存在したこともあり、この制度が復活することがないとは言えない。

また、近年一部の聖職者が児童に対して性的虐待をしていた事実が判明し、カトリック教会の一大スキャンダルに発展している。

詳細は「カトリック教会の性的虐待事件」を参照

酒井信彦元東京大学教授は日本のカトリック教会は、日本軍、アメリカ軍、韓国軍などが利用した慰安婦について、日本だけを対象とした国際的な非難決議が出されるように活動しており、国際連合人権委員会へのロビー活動によって国連からの非難勧告が日本だけに出されたことや機関誌のカトリック新聞などで日本だけを非難しているとして「日本に対する極度の差別以外の何者でもない」と非難している[3]。

編集 関連文献

編集 脚注

ヘルプ
  1. ^ カトリック教会・情報ハンドブック2010より
  2. ^ /news_entertainment/TKY200709220107.html) アグネス・チャンさん、マザー・テレサの本を出版
  3. ^ 酒井信彦 (1996年8月15日). “日本カトリック教団の『戦争の反省』の欺瞞②”. 月曜評論. 酒井信彦の日本ナショナリズム. 2010年4月26日閲覧。

編集 関連項目

編集 外部リンク

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